総合型・推薦型選抜エクストラ1月25日号

女子学生を対象とした学部・学科に注目

総合型選抜情報

◆女子学生を対象とする総合型選抜が増加傾向

2026年度入試では女子学生を対象とした総合型選抜がかなり増加した。そこで今号では、総合型・学校推薦型で女子学生を対象とした募集を行っている主な大学・学部を紹介する。

[国立大]: 北見工業大(コース確定枠)＝工(各コース2人)、室蘭工業大＝選抜Ⅰ(理工‐創造工6人・システム理化学4人)／選抜Ⅱ(理工‐創造工3人・システム理化学2人)、福島大＝理工8人、東京科学大＝理学院15人・工学院70人・物質理工学院20人・情報理工学院20人、環境・社会理工学院(建築学系3人、土木・環境工学系3人、融合理工系3人)、金沢大(女子枠特別入試)＝理工‐数物科学5人・機械工20人・フロンティア工5人・電子情報通信5人・地球社会基盤3人、福井大＝工‐機械・システム工15人、香川大＝創造工‐情報2人、人工知能・通信ネットワーク1人、琉球大＝工‐機械工学3人・エネルギー環境工学5人・社会基盤デザイン2人
[公立大]: 該当なし
[私立大]
＜北海道・東北地区＞: 該当なし
＜関東地区＞: ものつくり大(女子スカラシップ入試)＝技能工芸、麗澤大(工学系女子生徒育成方式)＝工5人、青山学院大(理工系女子特別)＝理工‐物理科学5人・電気電子工5人・機械創造工5人・情報テクノロジー5人、北里大＝獣医‐グリーン環境創成科学5人、芝浦工業大(理工系女子特別入学者選抜)＝工‐機械工(基幹機械6人・先進機械6人)・物質化学(環境・物質工学7人、化学・生命工学7人)・電気電子工学(電気・ロボット工学6人・先端電子工学6人)、情報・通信工学(情報通信6人・情報工学6人)・土木工学7人、システム理工‐情報12人、機械・電気5人、建築・環境8人、数理科学4人、デザイン工‐デザイン工(社会情報システム4人・ＵＸ4人・プロダクト4人)、建築‐建築(先進プロジェクトデザイン2人、空間・建築デザイン7人、都市・建築デザイン7人)、創価大(女子特別)＝理工、拓殖大(工学部女子枠)＝工‐機械システム工3人・電子システム工3人・情報工4人・デザイン若干、玉川大(理工系女子総合型入学選抜)＝農・工、東京理科大(総合型選抜＜女子＞)＝工＝建築3人・工業化学3人・電気工3人・情報工3人・機械工3人、創域理工‐建築3人・先端化学3人・電気電子情報工3人・機械航空宇宙工3人・社会基盤工3人、創域情報‐情報理工Ｃ系9人・Ｄ系9人、先進工‐電子システム工3人・マテリアル創成工3人・生命システム工3人・物理工3人・機能デザイン工3人、神奈川大(公募制自己推薦入試＜女子特別推薦＞)＝工‐機械工5人・電気電子情報工5人・経営工3人・応用物理3人
＜中部地区＞: 新潟工科大(Ａ日程)＝工5人、金沢工業大(総合型選抜＜女子奨学生＞)＝情報デザイン‐経営情報5人・環境デザイン創成5人、メディア情報‐メディア情報6人・心理情報デザイン5人、情報理工‐情報工5人・知能情報システム5人・ロボティクス5人、バイオ・化学‐環境・応用化学5人、生命・応用バイオ5人、工‐機械工5人・先進機械システム工4人・航空宇宙工4人・電気エネルギーシステム工5人・電子情報システム工5人・環境土木工5人、建築‐建築5人・建築デザイン5人、福井工業大(女子学生)＝工‐電気電子情報工2人・機械工2人・建築土木工3人・原子力技術応用工2人、環境‐環境食品応用化学2人・デザイン3人、経営情報3人、スポーツ健康科学2人、愛知工科大(女子特別)＝工‐機械システム工2人・電子ロボット工2人・情報メディア3人、大同大(女子特別型)＝工・建築・情報、人間環境大(女子学生特別選抜)＝環境科学‐環境データサイエンス
＜近畿地区＞: 大阪産業大(女子特別)＝情報3人、建築・環境デザイン3人、システム工3人、関西大(女子特別入試)＝システム理工10人、環境都市工‐エネルギー環境・化学工5人、摂南大(女子特別)＝理工‐都市環境2人・電気電子情報工2人、農‐農業生産2人・応用生物科学2人・食農ビジネス2人、甲南大(公募制推薦入試＜女子特別推薦型＞)＝理工‐宇宙理学・量子物理工2人、環境・エネルギー工若干、知能情報‐知能情報3人
＜中国・四国地区＞: 該当なし
＜九州地区＞: 福岡工業大(総合型選抜タイプⅠ＜理工系女子＞)＝工・情報(合計で33人)、長崎総合科学大＝工・総合情報

学校推薦型選抜情報

◆女子学生を対象とした学部・学科に注目

総合型に続き、学校推薦型においても女子学生を対象とした募集を行っている主な大学・学部を紹介する。

[国立大]: 秋田大(学校推薦型選抜Ⅰ)＝総合環境理工‐応用化学生物3人・環境数物科学6人・社会システム工6人、茨城大＝工‐機械システム工6人・電気電子システム工4人・情報工5人、埼玉大(女子枠)＝工‐機械工学・システムデザイン7人・電気電子物理工7人・情報工6人、千葉大＝情報・データサイエンス15人、電気通信大＝Ⅰ類‐デザイン思考・データサイエンス5人、東京科学大＝生命理工学院15人、山梨大(学校推薦型選抜Ⅰ)＝工‐クリーンエネルギー化学2人・応用化学2人・土木環境工学2人・コンピュータ理工学2人・機械工学2人・メカトロニクス2人・電気電子工学2人、新潟大(学校推薦型選抜Ⅰ型＜女子枠＞)＝工‐力学(機械システム工学Ｐ4人・社会基盤工学Ｐ2人)・情報電子(電子情報通信Ｐ4人・知能情報システムＰ5人)・化学材料(化学システム工学Ｐ2人・材料科学Ｐ2人)・建築(建築学Ｐ2人)・融合領域(人間支援感性科学Ｐ2人・協創経営Ｐ2人)、富山大(女子特別推薦)＝工‐電気電子工学3人・知能情報工学5人・機械工学5人、名古屋大(共通テストを課す選抜)＝工‐化学生命工7人・物理工4人・マテリアル工4人・電気電子情報工6人、機械・航空宇宙工5人・エネルギー理工3人、名古屋工業大(学校推薦型選抜Ⅰ)＝工‐物理工5人、電気・機械工15人・情報工5人・社会工(環境都市3人)、三重大(推薦④)＝工‐総合工(電子情報工学8人)、京都大＝工‐地球工5人・物理工5人・電気電子工7人・情報2人・理工化学5人、大阪大＝基礎工‐電子物理科学4人・化学応用科学4人・システム科学8人・情報科学4人、神戸大＝システム情報15人、和歌山大(女子枠)＝システム工10人、島根大(女子枠)＝総合理工20人、材料エネルギー6人、佐賀大＝理工‐情報分野3人、長崎大＝学校推薦型選抜Ⅰ→情報データ科学3人／学校推薦型選抜Ⅱ→情報データ科学7人・工12人、大分大＝学校推薦型選抜Ⅰ→理工‐機械工学2人・知能機械システム1人・電気エネルギー・電子工学2人・知能情報システム2人、生命・物質化学4人・ＤＸ人材育成基盤1人／学校推薦型選抜Ⅱ→理工‐建築学2人、宮崎大＝工‐化学生命Ｐ2人・土木環境Ｐ3人・半導体サイエンスＰ2人・電気電子システムＰ2人・機械知能Ｐ4人・情報通信Ｐ3人、琉球大(学校推薦型選抜Ⅱ)＝工‐機械工学4人・エネルギー機械工学2人・社会基盤デザイン4人
[公立大]: 兵庫県立大(女子学生特別推薦)＝工‐電気電子工学4人・知能情報3人・機械工学4人・材料デザイン2人・化学4人、山陽小野田市立山口東京理科大(女子)＝工‐機械工3人・電気工2人・応用化学2人・数理情報科学2人・医薬工2人、高知工科大(全国枠)＝データ＆イノベーション若干
[私立大]
＜北海道・東北地区＞: 石巻専修大＝理工、東北工業大＝工‐電気電子工学5人・情報通信工学5人・都市工学4人・環境応用化学3人
＜関東地区＞: 該当なし
＜中部地区＞: 金沢学院大＝情報工、愛知工業大＝工‐電気4人・応用化学4人・機械4人・社会基盤4人・建築10人、経営‐経営情報システム3人・スポーツマネジメント2人、情報科学‐コンピュータシステム3人・メディア情報3人
＜近畿地区＞: 大阪工業大＝工‐建築2人・都市デザイン工2人・機械工2人・電気電子システム工2人・電子情報システム工2人・応用化学2人・環境工2人・生命工2人、ロボティクス＆デザイン工‐ロボット工2人・システムデザイン工2人、情報科学‐データサイエンス2人・実世界情報2人・情報知能2人・情報システム2人・情報メディア2人、知的財産2人、大阪電気通信大＝工‐電気電子工2人・電子機械工2人・機械工2人・基礎理工(数理科学2人・環境化学2人)、情報通信工‐情報工3人・通信工2人、建築・デザイン‐建築2人・空間デザイン2人、健康情報‐医療工学2人・理学療法学2人・スポーツ科学2人、総合情報‐デジタルゲーム(ゲーム・社会デザイン2人、デジタルゲーム2人、ゲーム＆メディア2人)・情報2人
＜中国・四国地区＞: 広島工業大＝工‐電子情報工(電子情報工学2人・臨床工学1人)・電気システム工3人・機械情報工4人・環境土木工2人・建築工3人、情報‐情報工4人・情報システム3人・情報マネジメント2人、環境‐建築デザイン3人・地球環境3人・食健康科学2人
＜九州地区＞: 久留米工業大＝工

以上のように、総合型・学校推薦型の両方で女子学生を対象とした募集は増加傾向となっている。国立大においては、総合型・学校推薦型ともに活用されているが、公立大ではあまり活用はされていない。また、私立大においては、圧倒的に総合型の方で多く募集されているのが注目される。

このように、女子学生を増やすことで学部の活性化を狙っているということは十分理解できる。ただし、女子学生にとって重要なのは、その先の就職である。女子にとって、よりよい労働環境が整わないことには、大学での学びを十分に活かすことはできないだろう。そのためには、大学も企業任せではなく、女子にとってよりよい労働環境を整えてもらうことを、大学・企業が合同で考えていくことが大切ではないだろうか。

ニュースフラッシュ

◆令和8年度入学者選抜で入学金返還対応を行うのは83校

文部科学省は昨年6月、全国の私立大学に対して、入学料に係る負担軽減等についてという文書を通知。それを踏まえた大学の対応状況、負担軽減を進めるにあたっての課題等のアンケートを行った(私立大604校、私立短大232校、計836校)。

アンケート結果では、(1)令和8年度入学者選抜で対応することとしたが83校、(2)令和9年度入学者選抜から対応予定(検討中も含む)が39校、(3)対応する方向で検討中(時期は未定)が88校、(4)既に最低限の事務手数料等の金額設定としているため、追加的な負担軽減は講じていないが32校、(5)専願がほとんであり入学しない学生からの入学料納付の実績がないが61校、(6)対応するか否か対応方針を検討中が357校、現時点で対応する予定はないが176校で、令和8年度から対応する大学は83校となっている。

令和8年度入学者選抜における具体的な対応状況では、(1)経済的に困難な学生への特段の配慮が17校、(2)入学料の納付後、入学辞退の意思表示の時期によって、入学料の全部または一部を返還する等が25校、(3)合格者の決定発表後に、入学料の一部を納入することとし、年度内など一定の時期までに残余の額を納付する等の対応が7校、(4)入学料の納付期限を後ろ倒しにする等が39校、(5)入学しない学生の納付する入学料に係る負担軽減の観点からも、入学料の引き下げを行うが15校、(6)その他が2校となっている。

また、令和8年度入学者選抜における負担軽減策の選抜区分(複数回答)では、(1)一般選抜78校、(2)総合型選抜50校、(3)学校推薦型選抜(附属高校等の内部進学者向け)57校、(4)学校推薦型選抜(3以外)56校、(5)その他が22校となっている。

そして、負担軽減を進める上での課題として、最も重視している課題は、(1)受験生への影響(納付期限の後ろ倒し等により入学辞退者の意思表示が遅れることに伴う、追加合格等を持つ者の身分が不安定となる期間の長期化等の影響)が162校、(2)入学辞退に伴う入学者確保や合格者数の決定への影響(納付期限の後ろ倒し等により合格者の入学意思の確認が困難になること等に伴う入学辞退が生じた場合の入学者確保や、合格者のうち実際に入学する意思があると見込まれる受験生の推計と合格者数の決定への影響)が464校、(3)追加合格等の実施に係る事務負担が3校、(4)入学料の返還等を行う場合の返還事務の負担が33校、(5)入学料収入の減に伴う大学経営上の影響が127校、(6)その他が14校、(7)特にないが33校となっている。

いずれにしても、大学側としては、学生の入学確保の問題や入学金の収入が減少するということは、今後の大学経営にも影響がでてくるのではという懸念を抱いている。ただでさえ、受験生の数は減少の一途をたどり、大学経営を取り巻く環境は一層厳しさを増している状況である。国の最高学府としての大学のレベルをどう維持していいくのか、また、これからの大学の存在意義というそのものが、これからの将来に問われていくのではないだろうか。

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